オンラインデータベースのご案内

 当館で利用できるデータベースです。
 いずれも館内では無料でご利用いただけます(原則、1時間以内の利用になります)。
 ご利用の際は、利用場所のカウンターにお申し込みください。
 ご利用手続の際に本人確認が必要となります。
 ご利用の方は、利用申込書をご記入の上、図書館カード、もしくはご住所が記載された書類(健康保険証・運転免許証・学生証等)をご提示ください。
 プリントアウト(印刷)も可能です。(A4サイズ1枚10円。「デジタル化資料送信サービス」は30円。)
 理工系分野を中心とした、神奈川県立川崎図書館で利用できるデータベースはこちら

「官報情報検索サービス」 国立印刷局

【利用場所】調査相談カウンター前(本館1階)


 昭和22年5月3日(日本国憲法施行日)~当日発行分(当日発行分は午前8時30分以降)の官報(本紙、号外、政府調達公告版、資料版、目録)をインターネットで検索(日付による官報ごとの検索及びキーワード等による記事単位の検索)できます。 注:官報資料版は平成19年3月28日号をもって発行が終了しています。

「D1-Law.com」 第一法規

【利用場所】調査相談カウンター前(本館1階)


判例体系

 昭和28年以来、加除式書籍で提供してきた『判例体系』のインターネット版です。判例と、研究者・実務家によって執筆された的確な判例要旨を理論体系・法条別体系に分類整理してあります。より精度の高い検索を行うため、通常の検索項目に加え、事項(講学上・実務上の用語)による検索、法学的分野・論点を指定して検索する体系目次(項目)検索等、豊富な検索機能を備えています。

法律判例文献情報

 幅広い収録対象誌(図書、雑誌・研究紀要等)から選んだ法関連文献と判例の書誌情報を収録しています。内容に則して分類し、独自のキーワードを加えて提供されています。

「デジタル化資料送信サービス」 国立国会図書館

【利用場所】 調査相談カウンター前(本館1階)


 国立国会図書館がデジタル化した蔵書のうち、絶版等の理由で入手が困難な資料が、公共図書館・大学図書館などで、端末(パソコン)により閲覧が可能になるサービスです。

【利用できる資料】

図書

昭和43年以前に国立国会図書館で受け入れたもの

雑誌

明治期以降に発行された雑誌(刊行後5年以上経過したもので、商業出版されていないもの)

古典籍

明治期以降の貴重書等や清代後期以降の漢籍等

博士論文

商業出版されていないもの

詳しくは、国立国会図書館の「図書館向けデジタル化資料送信サービス」をご覧ください。

閲覧には、神奈川県立の図書館の「図書館カード」(貸出カード)が必要です。(そのため、神奈川県内にお住まいか、県内に通学・通勤している方のみ、ご利用いただけます。県外の方は、お近くの図書館にご相談ください。「図書館向けデジタル化資料送信サービス参加館一覧」

 複写(印刷)も可能ですが、ご自身で操作しての印刷はできません。職員にお申込みください。(A4白黒のみ。1枚30円)

「歴史的音源」 国立国会図書館

【利用場所】音楽・映像コーナー(新館1階)


「歴史的音源」とは、1900年初頭~1950年頃に国内で製造されたSP盤及び金属原盤等に収録された音楽・演説等約5万の音源を指します。国会図書館では、著作権・著作隣接権保護期間を満了したものについてインターネットに公開し、それ以外の大部分の音源は、国会図書館内のみでの利用となっていました。
県立図書館は「公立図書館への歴史的音源の配信提供」に参加し、国会図書館内のみで利用可能であった音源の配信を受けて、来館の皆様にご提供しています。
音源には、落語、長唄、管弦楽、歌劇、清元、浪花節、歌謡曲、講演、ジャズなど多様な内容が含まれます。

 「歴史的音源」についての詳しい説明は、国立国会図書館の「歴史的音源について」をご覧ください。

「ヨミダス歴史館」 読売新聞社

【利用場所】かながわ資料/新聞・雑誌室(新館3階)


明治7(1874)年の創刊号から最新号(=前日付)までの読売新聞の記事が検索・閲覧できるデータベースです。明治7(1874)年の創刊から平成元(1989)年までは紙面イメージを、昭和61(1986)年からの記事は新聞記事テキストと切り抜きの紙面イメージを見ることができます。
平成元(1989)年からの英字新聞「The Japan News」(旧「The Daily Yomiuri」)記事テキストも収録しています。

なお、平成29年4月より当館で、オプション機能の「昭和の地域版」も利用できるようになります。昭和8年(1933 年)以降のものが紙面イメージでご覧いただけます。(地域によって、収録範囲は異なります。)

「日経テレコン」(日経限定メニュー版) 日本経済新聞社

【利用場所】かながわ資料/新聞・雑誌室(新館3階)


1975年以降当日までの日本経済新聞社発行の日経四紙(日本経済新聞朝刊・夕刊/日経産業新聞/日経MJ(流通新聞)/日経金融新聞(※))、日経地方経済面、日経プラスワン、日経マガジン、日経速報ニュース、日経速報ニュースアーカイブなどの記事検索や、日経NEEDS統計データ、プレスリリース、日経POS情報・売れ筋商品ランキングが検索できます。

(※)日経金融新聞は2008年1月31日をもって休刊しました